コンサルタントの向こう側
ポストコンサルの転職
現在、コンサルティングファームもしくはプロフェッショナルサービスファームに所属されているコンサルタントの方々の中でいままでの経験を生かして「他業界に転じたい」、「自身で起業したい」という方は多いのではないでしょうか。実際に多くにコンサルタント経験者が様々な業界、職種で活躍されています。
一方で、思うように転職先にアジャストできずに、早期に次の転職をしてしまうケースも見受けられます。コンサルティングファームであればプロジェクト毎に人間関係や扱うテーマも変わりますが、例えば事業会社の特定のポジションに転じた場合には上司、部下、同僚、業務内容などは固定化・定常化されていきます。
そこで人間関係の閉塞感や、業務内容が想定していたものと異なる、またはある取締役の肝いりの社内プロジェクトの担当として入社したが、入社早々にその取締役の方が失脚してしまったなど、いろいろなリスク要因が想定されます。
よってPostコンサルの転職では、事前に事業内容、担当業務内容、人間関係、中長期の事業構造変化の予測など可能な限り情報収集を行われることをお勧めします。
コンサルタントの他社/他業界への 転職意欲
弊社の所感では現在コンサルタントの方で、定年までコンサルタントを続けていきたいという方は少ないように感じます。また組織もピラミッド構造ですので上に上がって行くにしたがって他業界への転職を意識する方は多くなる傾向にあります。
具体的には新卒・第二新卒クラスの方々であればコンサルティングファームを自身を成長させる修行の場と捉え我武者羅に努力し、マネージャータイトル前後である程度自らの経験値や知見に自信が持てた段階で外部にチャレンジングな活躍の場を求めるという方は多いと思います。
またシニアマネージャーやディレクターと言われるタイトル近辺では、それより上位のポジションが極端に少なくなっていきキャリアの行き詰まりを感じ、外部にチャンスを求めるという傾向も強いように感じます。
Postコンサルの採用ニーズ
第二新卒以降、コンサルティングファームで経験を積んだ若手の方は様々な業種、職種で汎用性の高いビジネススキルを持った人材として重宝されます。主に評価されるポイントは厳しい労働環境の中で培われたストレス耐性や論理的思考力、意外かもしれませんがOfficeツール(エクセルやパワーポイント)のスキルなどです。特にスタートアップのベンチャー企業やwebサービスなどを展開する新興系企業などでは経営幹部として迎えらえる可能性もあります。
30代以降は勿論、汎用的なビジネススキルに加えて特定の業界、業務に関する専門知識も加わり事業会社の経営企画、事業企画、新規事業部門など専門領域に応じて高い採用ニーズがあります。
一方で、コンサルティングファームで30代以降、マネージャー以上となると年収面が他業界と折り合わない面も見受けられ、転職実績自体は減少傾向にあるのが実情です。ですがファンドのターンアラウンドマネージャーや一部の新興企業などで経営幹部として高待遇で迎え入れられるケースも少なくありません。40代以降も引き続き転職実績自体が減少傾向であることに変化はありませんが40代半ば前後で事業会社の経営幹部、具体的にはCxOクラスの待遇での転職実績が増えることも顕著な例として挙げられます。全体としては30代中盤を境に他業界への転職が難しくなる傾向にあるというのがPostコンサルの採用マーケットと言えます。
現在のコンサルタントとしての立ち位置から、
今後どのようなキャリアを選択することが可能であるかを
実際の事例を踏まえながらご紹介いたします。
若手コンサルタントからの転職
新卒もしくは第二新卒としてコンサルティングファームに入社された方は2~3年の経験を経た段階から専門性ではなく基礎的なビジネススキルの高さが評価されPostコンサルの様々なキャリアの可能性が高まって行きます。例えば他のコンサルティングファームで今までの専門領域とは異なるインダストリーやソリューションチームにチャレンジすることも可能です。またBig4などの総合ファームから戦略ファームに転じることも可能です。
コンサルティングファーム以外ではスタートアップベンチャーへの参画や、事業会社の企画系部門(経営企画や事業企画)や、例えば会計領域の知識を生かして財務経理部門への転職や、組織人事領域の知識を生かして人事部門に転じることも可能です。
またファンド(PEやVC)や金融機関からの引き合いも増えています。
事業会社への転職という意味ではマネージャーにプロモーションする前のほうが、年収の折り合いがつけやすいのも事実です。
またコンサルティング現場の実践で学んだことを新ためてアカデミックに理解するためにMBA留学という選択をされる方や、自ら起業することを選択される方もいらっしゃいます。
総論としては若手コンサルタントの方のPostコンサルへの転職意欲(供給)よりも、他業界や他ファームからの引き合い(需要)が上回っている状態と言えます。
ミドル・マネジメント層からの転職
コンサルティングファームで専門性を身に着け、マネジメント経験を積まれてきた方々であれば、専門性を生かしたPostコンサルの可能性があります。
事業会社であればそれまでのインダストリー軸やソリューション軸での経験が評価されることが多くなります。例えば、長く製造業の構造改革に関わって来られた方であれば製造業の企画部門に、財務会計コンサルティングに精通された方であれば、経営企画部門や財務経理部門に転じられる方が多いです。またM&Aの経験が長い方であれば、事業会社のインハウスのM&A部門に転職される方もいらっしゃいます。
一方でコンサルティングファームでの現状の給与水準の高さが障壁となり、30代半ば以降ではPostコンサルの採用ニーズは右肩下がりとなっていきます。実際の事例としてもご本人の希望給与と企業からのオファー金額に大きく乖離があり、オファーを辞退される方も一定数いらっしゃいます。
しかし採用ニーズが下がっていく中でも、ポジションとして多くはないですが事業会社の経営層(取締役やCxOなど)としての引き合いや、ファンド(VCやPE)からの投資先でのターンアラウンドマネージャーとして招聘されることも多くなってきており、コンサルタントとして周りからの高い評価や実績をお持ちであれば40代でPostコンサルの可能性が高まるタイミングが訪れます。
ただ、繰り返しにはなりますが一般の事業会社と乖離した給与形態が足かせとなり、Postコンサルの可能性自体は30代半ばから右肩下がりのトレンドではあります。